投資対効果による投資評価手法

投資対効果による評価手法は、情報システムへの投資によって得られる効果を、投資額や費用と比較して投資の採否や優先順位を判断するための方法である。代表的な指標には、回収期間法（PBP）、投資利益率（ROI）、正味現在価値（NPV）、内部収益率（IRR）があり、それぞれ期間、比率、金額といった異なる尺度で投資を捉える。さらに、システム全体の費用を把握する総所有費用（TCO）や、プロジェクトの段階に応じた評価の枠組みも併せて理解する必要がある。

回収期間法による評価

回収期間法（PBP）は、初期投資額をキャッシュインで回収するまでに必要な期間を年数で示す方法である。計算が単純で、投資の資金回収の早さを直感的に示せる点が長所である。例えば、初期投資1,000万円に対して毎年250万円の純キャッシュインが得られる場合、回収までの期間は4年となる。 一方、通常のPBPでは回収期間を過ぎた後のキャッシュフローを評価に含めず、割引計算も行わない。 このため、回収後に得られる長期的な収益性は判断材料に入りにくい点に注意が必要である。

投資利益率と正味現在価値

投資利益率（ROI）は、投資によって得られた利益を投資額で割り、百分率で表す指標である。売上増加やコスト削減による効果を利益として捉えるため、投資の効果を比率で比べたいときに用いられる。 利益額を投資額で割るという計算構造がROIの本質であり、投資額を売上高や従業員数で割って規模を比べる指標とは性質が異なる。

正味現在価値（NPV）は、将来のキャッシュフローを割引率で現在の価値に換算して合計し、初期投資額を差し引いた金額である。NPVが正であれば、割引率で評価した期待収益を上回る投資と判断できる。複数の案を比べる場合は、投資を行わない場合の0円と比較したうえで、NPVが最も大きい案を選ぶのが原則となる。 割引率を用いるため、回収が早い時期に多くのキャッシュインを得る案ほど、現在価値の合計は大きくなる。