サービス可用性の算定と管理

サービス可用性とは、サービスが合意された条件の下で、必要なときに要求された機能を果たせる状態にある能力を指す。運用上は、サービス提供時間のうちサービスを利用できた時間の割合として百分率で算定する。計算式は、（提供時間－停止時間）÷提供時間×100である。試験では、提供時間の取り方、計画停止の扱い、四捨五入か切り捨てかといった条件の読み取りが正答を左右する。

算定の原理と計算式

サービス提供時間は、顧客と合意した時間帯に稼働日数を掛けて求める。例えば、6時から20時までの14時間を30日間提供する場合、提供時間は420時間となる。

停止時間には、サービス提供時間内に発生したシステム障害による停止だけを数える。サービス提供時間外に行った修復作業やシステムメンテナンスは、提供時間内の停止時間に加えない。 提供時間内の停止が7時間であれば、時間外の修復3時間とメンテナンス8時間を加えても、可用性の計算上の停止時間は7時間のままである。

この条件で420時間のうち413時間が利用できたとすると、可用性は413÷420×100≒98.33%となり、小数第2位を四捨五入して98.3%となる。 提供時間外の作業を分母や分子に混ぜると、数値が大きくずれる点に注意が必要である。

計画停止と目標達成の判断

顧客との間で合意された計画停止時間は、可用性の計算対象から除外する。例えば、4月1日から6月30日までの91日間は2184時間であるが、計画停止84時間を除いた2100時間が計算の基準になる。 この2100時間から故障による停止10時間を差し引くと、可用性は2090÷2100×100≒99.52%となる。

計画停止時間を含めたまま分母を2184時間とすると、可用性の値が実際と異なってくる。 合意済みの計画停止を計算対象に含めるかどうかを、問題文の条件から必ず確認する。

目標達成のために許容される停止時間は、提供時間に（1－目標値）を掛けて求める。例えば、提供時間が300時間で目標が99.5%以上であれば、許容される停止時間は最大1.5時間である。 実績が99.3%であれば停止時間は2.1時間となるため、停止時間を少なくとも0.6時間減らす必要がある。 目標達成に必要な削減量は、実績の停止時間と許容停止時間の差で求める点を押さえる。