個別原価計算の基本と適用

個別原価計算とは、種類を異にする製品を個別に生産する形態に適用され、特定の製造指図書ごとに直接費と間接費を集計して、製品原価を当該指図書に含まれる製品の生産完了時に算定する原価計算である。受注に応じて製品を製造する受注生産で中心的に用いられ、同種製品を大量に反復生産する場合の総合原価計算と対比して理解することが重要である。製造指図書を単位として原価を管理できる点に特徴がある。

個別原価計算の適用範囲

個別原価計算は、受注に応じて異なる製品やサービスを個別に生産する受注生産に適用される。一方、見込生産で同一または同種の製品を大量に反復生産する場合は、総合原価計算が適用される。

製品の同質性の程度が、個別原価計算と総合原価計算を区別する基準となる。 受注に基づいて同一年度内に同じ製品を複数製造する場合でも、個別原価計算を適用することができる。

適用対象は製造業の有形の製品に限られない。映画やアニメなどの無形の制作にも適用できる。 自家用の建物、機械、工具などの製作や、試作品、仕損品の補修なども、特定指図書を発行して行う場合は個別原価計算で原価を算定する。

直接費と間接費の集計方法

直接費は、発生のつどまたは定期に整理分類して、当該指図書に直接賦課する。配賦基準を用いて配賦するのは間接費であり、直接費を配賦の対象として扱うことは誤りとなる。

直接材料費は、指図書ごとの実際消費量に消費価格を乗じて計算する。直接労務費は、実際の作業時間または作業量に賃率を乗じて計算し、賃率は実際の個別賃率または職場・作業区分ごとの平均賃率による。 平均賃率は、必要がある場合には予定平均賃率をもって計算することもできる。

直接材料の払出単価に総平均法を用いる場合は、総平均単価に指図書ごとの払出量を乗じて直接材料費を求める。 間接費は、原則として予定配賦率によって各指図書に配賦する。

製造間接費の予定配賦と部門別計算

間接費予定額は、過去の実績を出発点とし、将来の物価変動や自社の計画を考慮して算定される。 予定操業度は、技術的に達成可能な最大の操業度ではなく、対象期間の生産および販売の事情を考慮して定める。

労働が機械作業と密接に結合して総合的な作業となり、直接労務費と製造間接費を分離することが困難な場合には、加工費について部門別計算を行い、部門加工費を各指図書に配賦できる。その配賦は原則として予定配賦率による。