標準原価の差異分析と原価差異の処理

標準原価の差異分析とは、標準原価と実際発生額との差額である原価差異を、費目ごとに価格要因や数量要因などへ分解し、その大きさを算定して原因を分析する手続である。「原価計算基準」の四四は、原価差異を財務会計上適正に処理して製品原価と損益を確定するとともに、分析結果を各階層の経営管理者に提供して原価管理に資することを、原価差異の算定と分析の目的として示している。

直接材料費差異の分解

直接材料費差異は、標準原価による直接材料費と実際発生額との差額であり、材料の種類ごとに価格差異と数量差異に分析される。価格差異は、標準消費価格と実際消費価格の差に実際消費数量を乗じて算定し、数量差異は、標準消費数量と実際消費数量の差に標準消費価格を乗じて算定する。これは「原価計算基準」の四六に定められている。

直接材料費差異の価格差異と数量差異は、互いに逆方向に生じることがある。例えば、価格差異が有利で数量差異が不利であれば、直接材料費差異はその差し引きとして現れる。

原料の数量差異は、さらに配合差異と歩留差異に分解できる。加重平均標準価格を用いる場合、原料ごとの標準消費量と実際消費量の差が、配合差異と歩留差異の両方の計算に必要となる。

原料の購入価格差異は、標準価格と実際購入価格の差に実際購入量を乗じて算定される。

直接労務費差異の分解

直接労務費差異は、賃率差異と作業時間差異に分析される。賃率差異は、標準賃率と実際賃率の差に実際作業時間を乗じて算定し、作業時間差異は、標準作業時間と実際作業時間の差に標準賃率を乗じて算定する。

賃率差異と作業時間差異は逆方向に生じることがあり、一方が有利でも他方の不利が上回れば、直接労務費差異全体は不利となる。

標準賃率が不適当であったために比較的多額の賃率差異が生じた場合であっても、その差異には原価性が認められる。

製造間接費差異の分析

製造間接費差異は、公式法変動予算を用いて三分法または二分法で分析される。三分法の能率差異は、標準配賦率で計算する方法と変動費率で計算する方法がある。前者による操業度差異は実際原価計算でも求められるが、後者による操業度差異は実際原価計算では求められず、能率差異とともに標準原価計算固有の差異となる。