損益分岐点分析と利益計画

損益分岐点分析は、売上高、原価、営業量と利益の関係を把握し、利益がゼロとなる売上高（損益分岐点売上高）を求める手法である。利益計画では、この関係を用いて目標利益を実現するための営業量や売上高を逆算し、次期の利益を見積もる。貢献利益、安全余裕率、経営レバレッジ係数などの指標を組み合わせることで、計画の妥当性を検証できる。

損益分岐点と貢献利益の仕組み

貢献利益は売上高から変動費を差し引いた額であり、固定費を回収したうえで営業利益に残る部分である。損益分岐点売上高は、固定費を貢献利益率で割ることで求められる。貢献利益率が高いほど、同じ固定費を回収するために必要な売上高は小さくなる。

固定費が増える場合も、この関係が基本となる。損益分岐点売上高が250,000千円増えても貢献利益率が40％のままであれば、固定費の増加額は100,000千円と計算される。

原価の固変分解には、勘定科目精査法、高低点法、最小自乗法、IE法などの方法があり、いずれも原価を固定費と変動費に分ける手段である。 費目ごとに変動費となる割合を定めて分解する方法も実務では用いられる。

安全余裕率と損益分岐点比率、経営レバレッジ係数

安全余裕率は、売上高のうち損益分岐点売上高を超える割合であり、（売上高－損益分岐点売上高）÷売上高で求められる。損益分岐点比率は損益分岐点売上高÷売上高で表され、安全余裕率との合計は常に100％になる。ある問題では損益分岐点比率が57.7％のとき安全余裕率は42.3％と計算され、両者の合計が100％となることが確認できる。

同じ売上高の下では、損益分岐点売上高が増えるほど安全余裕率は低下する。逆に売上高が伸びれば、損益分岐点売上高が増えても安全余裕率が上昇することがある。この点を取り違えると、計画の評価を誤る。

経営レバレッジ係数は、貢献利益を営業利益で割った値であり、売上高の変化に対して営業利益がどの程度変動するかを示す。係数が大きいほど、売上高の変化が営業利益の変化に大きく響く。係数を当期と同じに保つという前提から次期の売上高と営業利益を求める問題も出題されている。

次期の利益計画への応用

次期の利益計画では、貢献利益率と経営レバレッジ係数が当期と同じであるという条件を置き、次期の売上高と営業利益を求めることが多い。たとえば当期の売上高が2,500,000千円で安全余裕率が20％であれば、損益分岐点売上高は2,000,000千円となり、貢献利益率は25％と求められる。