工程別・組別・等級別総合原価計算

総合原価計算は、同種の製品を反復連続して生産する場合に、一期間の製造費用を一期間の生産量に分割して完成品総合原価を求める原価計算である。工程別、組別、等級別の総合原価計算は、この基本形を工程の構成や製品の区分に応じて拡張したものであり、工程の数、工場の生産組織、同一工程内の製品の違いという観点から使い分けられる。

総合原価計算の基本的な仕組み

総合原価計算では、当期製造費用と期首仕掛品原価を合計し、これを完成品と期末仕掛品に分割して完成品総合原価を求める。原価計算基準は、単純総合原価計算、等級別総合原価計算および組別総合原価計算について、いずれも原価集計の単位が期間生産量であることを特質とすると定めている。個別原価計算が製品ごとの指図書で原価を集計するのに対し、総合原価計算は一期間の製造費用をまとめて計算する点が本質的な違いである。

分割の前提として、期末仕掛品の完成品換算量を直接材料費と加工費に分けて算定しなければならない。加工費の換算量は、期末仕掛品の仕上り程度を完成品に対する比率として求め、これを期末仕掛品の現在量に乗じて計算する。

途中で投入される材料費は、投入時点の加工費進捗度を超えて進んだ仕掛品にのみ負担させる。材料の投入時点が工程の途中にある場合、この考え方を誤ると完成品と期末仕掛品の配分額がずれてしまう。

等級別総合原価計算と等価係数

等級別総合原価計算は、同一工程で同種の製品を連続生産し、その製品を形状、大きさ、品位などによって等級に区別する場合に適用する。等級製品の原価は、各等級製品に等価係数を定め、完成品の総合原価を等価係数に基づいて各等級製品にあん分することで求める。等価係数は、重量、長さ、面積、純分度など、原価の発生と関連する製品の諸性質に基づいて算定するのが原則である。

販売価格を等価係数の基礎とする考え方は、正常市価を基準とする連産品の計算に属する。等級別総合原価計算において正常市価に基づく等価係数を用いるという理解は、両者を混同したものである。

等価係数は原価要素別に定めることができる。原料費と加工費では発生の態様が異なるため、それぞれ別個の等価係数を用いて按分する場合があり、原価要素ごとに係数の値が異なる点に注意が必要である。 一方で、原価要素別の等価係数を個別に適用せず、各原価要素の重要性を加味して総括した等価係数で一括して按分する方法も認められる。

組別総合原価計算と工程別総合原価計算の手続

組別総合原価計算では、一期間の製造費用を組直接費と組間接費に分ける。組直接費は個別原価計算に準じて各組に賦課し、組間接費は適当な配賦基準によって各組に配賦する。その上で、組ごとの製造費用と期首仕掛品原価を完成品と期末仕掛品に分割し、組別の完成品総合原価を計算する。

配賦基準には、組ごとに把握できる直接作業時間などの物量データが用いられる。製品ごとに直接材料消費量や直接作業時間を実測している場合、そのデータは組間接費を各組へ配賦する基準として採用できる。