短期利益計画とセールス・ミックス

短期利益計画とセールス・ミックスは、単年度の利益目標を達成するために、製品の組合せや販売数量を決める計画である。複数の製品を扱う場合は、製品ごとの貢献利益と、機械時間や材料などの制約条件を同時に考えることが必要となる。制約の有無によって有利な製品の判断基準が変わる点が重要である。

短期利益計画の指標と原価態様の前提

短期利益計画では、売上高、変動費、固定費を前提に営業利益を見積もり、目標利益に対する過不足を確認する。このとき経営レバレッジ係数は、貢献利益を営業利益で割った値であり、係数が高いほど売上高の変化による営業利益の変化は大きくなる。

CVP分析で仮定する原価態様は、正常操業圏内で成り立つものである。準固定費は操業度に比例して増加する原価ではなく、一定の操業度の範囲ごとに段階的に増加する原価である。 安全余裕率と損益分岐点比率は合計100％となるため、どちらか一方を把握すれば他方も確定する。

制約条件下での製品の優先順位

制約となる資源が一つの場合、製品の優先順位は単位当たりの貢献利益ではなく、制約資源1単位当たりの貢献利益で決まる。たとえば機械運転時間が上限となる場合、製品Xは1.5時間当たり3,000円、製品Yは2時間当たり2,750円の貢献利益を生むため、製品Xを先に製造するほうが有利となる。

製品Xを需要の2,600個（3,900時間）まで優先し、残りの3,100時間で製品Yを1,550個製造すると、貢献利益の合計は20,225,000円となる。 このように、需要量と制約時間の両方を満たす範囲で配分を決めることが実務の基本となる。

制約が複数ある場合は、共通材料、機械加工時間、販売可能量の上限などを同時に満たす範囲で生産量を決める。製品Aの単位当たり貢献利益は900円、製品Bは1,050円、製品Cは1,200円であり、単位当たりの大小だけでは最適な組合せは決まらない。 共通材料を代替材料で補う場合は、材料1kg当たりの貢献利益から代替材料の割増費用を差し引いて増加利益を判定する。