情報システム企画の進め方

情報システム企画は、事業戦略で掲げられた変革を実現するために、どの業務やシステムを、どの順序で、どれだけの投資をして実現するかを定める活動である。企画は後続の要件定義や開発の出発点となるため、事業目標との整合性と実現性を確認しながら、関係者の合意を得て構想を確定させることが求められる。

企画の位置づけと構想立案の仕組み

情報システム企画の中核は、システム化構想の立案である。システム化構想では、市場、競争相手、取引先、法規制、社会情勢などの事業環境と、業務環境を分析し、事業目標や業務目標との関係を明確にする。この分析を起点として、あるべき業務とシステムの姿を描くことが構想立案の役割である。

構想立案では、経営課題や事業の目的を踏まえて情報技術の動向を調査し、どのように技術を活用すれば省力化や顧客対応の品質向上につながるかを競争優位の観点から分析する。ここで扱うのは技術の活用方法という大枠であり、システムに求める機能や性能を具体的に定めるのは、構想の後に続く要件定義の作業である。

企画の段階で検討する内容は、事業の方向性と整合したものでなければならない。事業戦略に掲げられた変革が業務のどこに影響し、どのシステム化によって実現できるのかを順に整理することで、個別のシステム化構想が事業戦略から逸脱しないようにする。

実現可能性の検証と判断の基準

構想案が事業として成り立つかは、投資を行う前にフィージビリティスタディ（実現可能性調査）によって判断する。フィージビリティスタディは、技術面、経済面、運用面などから計画の実現性や採算性を調査・評価するもので、新規事業の立ち上げ、海外進出、公共事業、情報システムの導入手段の検証などに用いられる。

判断の材料となるのは、投資効果や開発スケジュールを含む試案である。ITストラテジストは、あるべき業務やシステム、投資効果、開発スケジュールなどについて試案を検討し、関係者と協議したうえで構想案をまとめる。

判断の際には、採算性の数値だけで結論を出すのではなく、前提条件を明示したうえで実施の可否を判断することが大切である。前提が変われば投資効果も変わるため、構想案には前提とともに評価結果を示し、関係者が同じ条件で議論できるようにする。