IT投資の評価手法

IT投資の評価手法は、情報化投資によって得られる効果を金額や比率で測り、投資の実施可否や優先順位を判断するための方法である。代表的な指標には正味現在価値（NPV）、内部収益率（IRR）、投資利益率（ROI）、回収期間（PBP）があり、それぞれ単位と判断の観点が異なる。試験では、指標ごとの定義と計算の前提を正しく区別できるかが問われる。

キャッシュフローで投資を捉える理由と割引の考え方

IT投資の評価では、会計上の利益よりも将来のキャッシュフローを中心に据える。投資の成否は、実際にどれだけの現金が入り、どれだけの現金が出ていくかによって判断するのが妥当だからである。ただし、将来受け取る金額は今受け取る金額と同じ価値をもたない。そのため、割引率を用いて将来のキャッシュフローを現在の価値に換算してから比較する。

割引率が20%で固定される場合、1年後に得られる100百万円の現在価値は、100を1.2で割った値となり、年度ごとに百万円未満を切り捨てて算定する。受取時期が遅いほど現在価値は小さくなる。同じ100百万円でも3年後に受け取る場合は、1年後よりも割引が多く効くため、時期の違いがそのまま評価額の差になる。この考え方は、投資効果を年度ごとに比較する際の基本である。

判断の基準：NPV・IRR・ROIの読み方

NPVは、将来のキャッシュフローを割り引いた現在価値の合計から初期投資額を差し引いた金額である。単位は金額であり、値がプラスであれば割り引いた後の回収額が投資額を上回ることを示す。投資をしない場合の0と比べて大きい案が有利と判断される。過去問では、3年間で割引率5%のシナリオを比べ、投資をしない場合の0と照らし合わせながら、NPVが最大となる案を選ぶ問題が出題された。

IRRは、NPVが0となる割引率である。単位は通常％で表され、投資の収益性を率で比べるための指標である。回収までの年数を直接示す指標ではないため、年数を問われた場合に取り違えないよう注意する。

ROIは、投資によって得られた利益を投資額で割り、投資に対する利益の割合を示す指標である。一般には「利益÷投資額×100」で表す。売上増加やコスト削減による効果を利益に反映して算定するため、利益の定義が問題文で示されているかを確認して計算する。

PBPは、初期投資によるキャッシュアウトを、その後のキャッシュインで回収するまでの期間を年数で表す。例えば初期投資が1,000万円で毎年の純キャッシュインが250万円ずつ得られるなら、単純回収期間は4年になる。割引を考慮するかどうかで回収期間は変わるため、計算の前提を読み取ることが必要である。