投資評価の手法

投資評価の手法とは、IT投資などの投資案件について、投資から得られる効果を金銭的な価値に換算し、投資を実行すべきかどうかを判断するための方法の総称である。代表的な手法には、将来のキャッシュフローを割引率で現在価値に直して評価する正味現在価値法（NPV法）やDCF法、投資額と現在価値が等しくなる割引率を求める内部収益率法（IRR法）、投資額の回収期間で評価する回収期間法（PBP法）、投資額に対する収益の比率で評価する投資利益率法（ROI）がある。手法ごとに評価の観点が異なるため、問題文が何を求めているかを正確に読み取ることが重要である。

原理・仕組み

投資評価の中心にある考え方は貨幣の時間価値である。現在の金額と将来の同額は等価ではないため、将来のキャッシュフローは割引率を用いて現在価値に換算してから比較する。割引計算では、キャッシュフローを年度末に発生するものとみなして計算する。

DCF法は、投資開始時点の支出と各年のキャッシュフローの現在価値を合計して投資の価値を求める方法である。問題によっては、年度ごとに百万円未満を切り捨てるといった計算上の指定が付されるため、その指定に従って各年の値を確定させる必要がある。

NPV法では、将来キャッシュフローの現在価値の合計から初期投資額を差し引いた値で評価する。NPVが正であれば、基準となる割引率を上回る経済的な価値があると判断する。

IRR法は、投資額と将来の現金収入の現在価値が等しくなる割引率を求める方法である。求めた率が基準の割引率より大きければ有利と評価する。

PBP法は、投資額を回収するまでの期間の長さによって投資を評価する。割引計算を用いず、回収期間を過ぎた後のキャッシュフローは通常の評価対象に含めない。

ROIは、投資額を分母、投資による収益を分子とした比率を算出し、その大小で投資を評価する。

需要の拡大や縮小といった不確実性が含まれる場合は、各シナリオの発生確率で収入を重み付けして期待値を求め、そこから投資額を差し引いた期待金額価値で比較する。

判断の基準と計算

NPVは金額で示されるため、ゼロを上回るかどうかが採否の目安になる。複数の案を比べる場合は、正味現在価値が最大の案を選ぶのが基本である。投資をしない場合の正味現在価値はゼロとして扱われるため、どの案もゼロを下回る場合は投資を見送る判断になる。

IRRは率で示されるため、基準となる割引率との比較で判断する。NPVは金額の大きさ、IRRは率の高さを示す指標であり、同じ案を評価しても示される値の性質が異なる。