物流・サプライチェーンの改善

物流・サプライチェーンの改善とは、資材の調達から保管、輸送、配送、顧客への引渡しまでの流れを情報システムでつなぎ、在庫の過不足や配送の非効率を減らす取組みである。商品や資材がどこにあり、いつ誰に届くのかを一貫して把握することが改善の出発点となる。拠点や業務が統合される場合は、業務とシステムの統合を先に行い、その後に拠点の見直しを進める考え方が有効である。

業務とシステムの統合の原理

F社は、健康飲料メーカのG社を買収したのち、物流業務を二段階で見直す計画を立てた。第一段階では物流業務及びシステムを統合し、第二段階で物流センタを見直す進め方である。段階を分けることで、システムの統合が安定してから、物理的な拠点の再編に取り組める。物流センタ内の作業を円滑にするためには、販売の業務システムから物流管理システムへ、出荷や在庫の作業に必要な情報を正しく取り込むことが前提になる。取り込みが不十分だと、現場でのピッキングや出荷の手順に手戻りが生じる。共同配送の効果を上げるには、統合後の両社で統一すべき情報を定め、取引先となる顧客にも必要な対応を依頼する必要がある。配送の単位や納品条件がそろっていないと、積載効率や配送回数の改善は進みにくい。

在庫と調達の判断基準

合併によって取り扱う商品の種類が増えると、地域センタで在庫する商品の種類も増加する。商品の種類が増えると、出荷作業は一件あたりの品目数や棚の探索が増え、作業の負荷が変わる。工場から地域センタへ商品を直送すると、エリアセンタを経由する流れが減り、エリアセンタの在庫や作業の負担が変化する。直送は拠点間の中継を省く方式であるため、どの拠点の在庫を減らし、どの拠点で保持するかを明確にすることが判断の基準となる。顧客側の在庫管理では、供給元から提供される需要予測の情報を使うと、発注量や在庫水準を計画的に決めやすくなる。在庫を持ちすぎず欠品も防ぐという二つの要請を同時に満たすには、予測の根拠となる販売実績の把握が欠かせない。