サービス可用性の算出と指標

可用性とは、サービスを提供すると定めた時間のうち、実際にサービスが利用できた時間の割合である。算出では、サービス提供時間から提供時間内の停止時間を差し引き、その結果を提供時間で割って百分率で表す。試験では計算式そのものに加えて、どの停止を含めるか、計画停止をどう扱うか、丸め方はどうするかといった条件の読み取りが問われやすい。

計算の原理と対象時間

可用性（%）は、（サービス提供時間－停止時間）÷サービス提供時間×100で求める。分母はサービス提供時間であり、暦の上の総時間をそのまま用いるとは限らない。毎日6時から20時までのサービス提供時間帯であれば、1日14時間で、30日間の提供時間は420時間となる。

提供時間内に発生した障害による停止7時間だけを差し引くと、可用性は（420－7）÷420×100で約98.33%となり、小数第2位を四捨五入して98.3%である。 同じ条件の問題でも、障害への対処に要した修復時間や、提供時間外のシステムメンテナンス時間は、可用性の停止時間に含めない。

丸め方は問題文の指示に従う。毎週計画停止が行われる月の問題では、指定された桁を切り捨てる条件が示されることがあり、切り捨てと四捨五入を取り違えると誤答につながる。

計画停止と合意条件の扱い

顧客との合意により計画停止時間をサービス提供時間から除外する場合、その時間は分母にも分子にも含めない。 4月1日から6月30日までは91日であり、総時間は2,184時間になる。計画停止84時間を除いた2,100時間から、故障による停止10時間を差し引くと、稼働時間は2,090時間となる。可用性は2,090÷2,100×100で約99.52%であり、小数第3位を四捨五入して99.52%となる。

同じ計算は、計画停止が毎週決まった時間に入る場面でも現れる。30日の月に月曜日が4回あり、毎週6時間の計画停止が行われるなら、計画停止は24時間である。この場合、対象時間は720－24＝696時間となり、目標の99%以上を満たすための許容停止時間は696×0.01＝6.96時間である。 同様の計算は、計画停止を除いた後の対象時間に対して算出する点で、ほかの年度の問題とも共通している。