投資評価と意思決定

投資評価は、投資によって得られる利益や現金の流れを数値で比べ、どの案を採用するかを決める考え方である。投資額の回収の速さで見る方法、利益の割合で見る方法、将来のキャッシュフローの現在価値で見る方法があり、それぞれ評価の観点が異なる。将来の結果が確率的にしか分からない場合には、期待値や最悪の場合を基準にした判断を用いる。本単元では、これらの指標の意味と使い分けを整理する。

投資回収期間と投資利益率

PBP（回収期間）法は、投資額をキャッシュフローで回収するまでの期間の長さによって投資を評価する手法である。通常は割引計算を行わず、回収期間を過ぎた後のキャッシュフローは評価に含めない。この方法は計算が簡便である一方、回収後の収益性を反映しないという限界がある。 PBPは初期投資によるキャッシュアウトを回収するまでの年数を表す指標であり、金額の大きさや収益率を示すものではない。

ROIは、投資によって生じた利益額を投資額で割った比率であり、通常は百分率で表す。売上の増加やコストの削減による効果を利益として算入する点が特徴である。ROIは割合を示す指標であり、将来の現金流入と流出の差額を金額で示すものではない。 利益額を分子に、投資額を分母にするという関係を押さえておくと、他の指標との区別がつきやすい。

割引計算を用いる指標

NPV（正味現在価値）は、将来の各年のキャッシュフローを割引率で現在価値に直し、その合計から初期投資額を差し引いたものである。NPVがプラスであれば、その投資は割引率の水準を上回る採算があると判断する。投資しない場合のNPVは0であるため、これを比較の基準として各シナリオを評価する。割引率を一定に置いて3年間のシナリオを比べる問題では、回収額が早い時期に集中する案ほど現在価値が大きくなる。