プロジェクト計画の作成と変更

プロジェクト計画の作成と変更とは、目標を達成するために、スコープ、スケジュール、コスト、品質、体制などの計画を立て、関係者と合意して文書化し、実行中の事業環境や実績の変化に応じて計画を見直す一連の活動である。計画は作成時点の前提に基づいて立てられるため、変更は例外ではなく通常のマネジメントの一部として扱う必要がある。試験では、計画を作る目的、変更要求への対応、標準を個々のプロジェクトに合わせて修整する考え方が問われやすい。

計画作成の役割と計画書

プロジェクト計画は、目標を達成するために必要な作業、資源、期限、体制をあらかじめ定め、実行中の判断の基準となる文書である。目標は品質・コスト・納期（QCD）を中心に定めるのが基本であるが、システム部門が重視する目標だけに偏ると、業務部門が成果を受け入れる段階で不満が生じるおそれがある。そのため、業務部門が重視する目標もプロジェクト目標に含めて計画を立てる方法がとられる。これは、業務部門を当事者として巻き込み、受け入れ時の食い違いを防ぐためである。さらに、役員をプロジェクトオーナーとして任命し、業務部門が責任をもつ体制を計画の段階で明確にすることも有効である。

計画書は、プロジェクトをどのように実施し、監視し、管理するかを定める文書である。実行のためのベースラインを明確にし、プロジェクトを実行・管理・終結する方法を示す役割をもつ。計画の作成に先立ち、プロジェクトに関わる各プロセスにおける作業の違いを表にまとめて整理する手法もある。

計画変更の要求と対応策

実行中の計画変更は、競合の動きなど事業環境の変化を受けて、外部のステークホルダーから要求されることがある。計画変更には、プロジェクトにプラスの影響を与える機会と、マイナスの影響を与える脅威が伴うため、変更を受け入れる前に両方を分けて評価する必要がある。機会を生かす対応策と脅威を抑える対応策を同時に策定することが、計画変更を効果的に実施するための要点である。

たとえば、差別化機能の提供時期を前倒しする変更は、短期開発に挑戦する機会を生み、チームの成長も期待できる。一方で、スケジュールの見直しという脅威も生まれる。この場合、短期開発の経験者をチームに加えてノウハウを習得させる対応策で機会を生かし、同時にスケジュールの見直しで脅威を抑える計画に組み替える。

また、目標が未達成に終わった場合は、直接原因の特定だけで終わらせず、根本原因を究明して再発防止策を立案することが求められる。