投資評価と投資効果の指標

投資評価は、設備投資やIT投資によって将来得られる効果を金額や期間で測り、投資するかどうかや投資案の優先順位を判断するための手法である。代表的な指標には、投資額を回収するまでの期間で評価する方法、将来のキャッシュフローを現在価値に直して評価する方法、投資額に対する利益の割合で評価する方法がある。これらは評価の基準が異なるため、問題文が何を問うているかを正確に読み取ることが重要である。

投資評価の基本的な考え方

投資評価では、会計上の利益よりもキャッシュフロー、すなわち現金の流入と流出を基準とすることが基本となる。IT投資効果の評価でも、初年度の投資によるキャッシュアウトをいつ回収できるかという視点が中心に置かれる。

投資効果は、費用の削減と売上の増加に分けて見積もり、それぞれを金額に換算してから投資額と比べるのが実務の基本的な進め方である。将来の金額は時間の経過とともに価値が変わるため、割引率を用いて現在の価値に直して比べる必要がある。割引率を用いるかどうかで同じ投資でも評価の結果が変わることがあり、この違いを押さえておくことが大切である。

回収期間法と正味現在価値法の判断基準

PBP法は、投資額を回収するまでにかかる期間の長さによって投資を評価する手法である。通常のPBP法では、キャッシュフローの時間的価値を割引計算で反映せず、回収期間を過ぎた後のキャッシュフローも評価対象には含めない。

例えば初期投資が1,000万円で、毎年の純キャッシュインが250万円ずつ得られる場合、単純回収期間は1,000万円÷250万円で4年となる。この計算は、回収までの年数を問う指標として最も基本的な形であり、回収期間法は単純で理解しやすい一方、回収後の収益性を評価できない点に注意が必要である。