IT投資の評価手法

IT投資の評価手法とは、情報システムへの投資について、費用と効果を数値で比べ、投資を行うか、また複数の案のどれを選ぶかを判断するための方法である。代表的なものには、利用期間全体の費用を見積もるTCO、投資額に対する利益の割合を示す投資利益率（ROI）、将来の収益を現在の価値に割り引いて評価する正味現在価値法（NPV）などがある。どの手法を用いるにしても、何を費用とみなし、何を効果とみなすかを先に定めておくことが、案を公平に比べるための前提になる。

費用を総額で比べる仕組み

TCOは、情報システムの利用に伴って生じる費用を総額で捉える考え方であり、導入時に一度だけ発生する初期費用と、稼働後に毎年発生する運用費用を分けて整理する。利用期間が定められている場合は、初期費用に年額の費用を利用年数分だけ加えて合計し、その総額が最も小さい案を有利と判断する。初期費用が高くても年額の費用が低い案が、利用期間の長さによっては総額で有利になることがあり、この点は問われやすい。例えば、利用期間を3年と定めて四つの案を比べる問題では、ハードウェア導入費用、システム開発費用、導入教育費用を初期費用として集計し、通信、保守、運用の各費用を年額として3年分合算する手順が求められる。費用項目を一つでも漏らすと比較結果が変わるため、洗い出しを丁寧に行うことが実務でも重要である。

投資利益率と投資額の求め方

投資利益率は、利益の増加額を投資額で割った比率で示される。ここで利益の増加額は、システム化によって削減される業務費から投資額を差し引いたものであり、投資額は初期費用と運用費の合計として求める。利用期間が5年と定められている場合は、年間の運用費を5年分加えて投資額を求め、削減される業務費の5年分との関係から比率を算出する。初期費用が同じ案であっても、運用費や削減効果が異なれば比率の大小は入れ替わるため、各項目を期間全体で揃えて計算することが必要である。

期待金額価値も、確率を用いて将来の不確実性を扱う点で同じ発想に立つ。需要が拡大する確率と縮小する確率を重みとして、案ごとの収入の期待値を求め、そこから投資額を差し引いて比べる。確率で重み付けすると、需要が拡大したときの収入が大きい案であっても、投資額が大きければ期待金額価値で劣ることがある。