監査証拠の入手と監査手続

監査手続とは、システム監査の監査項目について、監査人が十分かつ適切な監査証拠を入手するために行う具体的な方法である。監査証拠は監査人の判断や監査意見の根拠となるものであり、その入手と評価を通じて監査結果の確からしさが決まる。監査手続は事実を確かめる調査や検証そのものを指し、監査計画の立案や報告書の作成とは区別して理解する必要がある。

監査手続と監査証拠の関係

監査人は、監査項目ごとに監査目的を定め、その目的に照らして必要な証拠を得られる手続を選ぶ。監査証拠には、量が十分であることと、監査目的との関連性や証明力を備えていることの両方が求められる。一つの監査目的について証拠を十分かつ適切に得るためには、通常、複数の監査手続を組み合わせる。例えば資料の閲覧だけでなく、担当者への質問や記録との照合を併せて行うことで、証拠の証明力が高まる。

監査計画の立案や進捗管理、監査チームの編成、監査報告書への結論や指摘事項の記載は、監査業務を進めるための活動である。これらは証拠を入手する手続そのものではないため、試験で監査手続を問われた場合は、事実を確かめる調査や検証の方法を選ぶ点に着目する。

監査証拠の範囲と評価

監査証拠は、管理用ドキュメントとして体裁が整った資料に限られるわけではない。アジャイル手法を用いた開発では、作業項目の記録、変更履歴、テスト結果、関係者への質問に対する回答、システムの観察なども、監査目的に照らして評価すれば証拠として利用できる。体裁が整っているかどうかではなく、信頼性と十分性で判断することが基本である。 「体裁が整ったものだけが証拠となる」と限定することは誤りである。

監査技法の種類と使い分け

監査技法は、監査人が監査証拠を入手するための手段であり、目的に応じて使い分ける。インタビュー法は、監査人が関係者に直接口頭で問い合わせ、回答を得る技法である。回答は業務の実態や規程の運用状況を把握する材料になるが、それだけで結論を確定させず、記録との照合など別の手続と組み合わせて用いる。

現地調査法は、監査人が監査対象の現場に赴き、業務や設備を観察・調査する技法である。実施時間は調査目的や業務への影響を考慮して決めるものであり、業務時間外に限られるわけではない。