電子署名と電子証明書
電子署名は、電子文書やソフトウェアなどのデジタルデータに対し、署名者だけが保持する秘密鍵を用いて付与する署名データである。電子証明書は、その署名の検証に用いる公開鍵が確かに署名者のものであることを、認証局が第三者として証明する電子的な文書である。両者を組み合わせることで、データが改ざんされていないことと、発行元が確かであることを確認できる。
電子署名の作成と検証の仕組み
送信者は、データから求めたハッシュ値を自分の秘密鍵で処理して署名データを作り、元のデータに添付して送る。受信者は送信者の公開鍵で署名データを検証し、その結果と、受信したデータから自ら求めたハッシュ値を照合する。両者が一致すれば、その秘密鍵で署名されたことと、署名後に内容が変わっていないことを確認できる。
ここで重要なのは、電子署名が改ざんの検知と送信者の確認を目的とする仕組みであり、内容を秘密にする仕組みではないという点である。検証には公開鍵を使うため、署名付きのデータは関係者以外にも読める状態のままになる。機密性を確保するには、受信者の公開鍵で暗号化するなど、別の手段を併用する必要がある。
検証に成功した場合、文書ファイルが署名後に改ざんされていないことと、その署名が署名生成鍵に対応する署名検証鍵で生成されたことを確認できる。 一方で、検証に失敗したときに文書と署名のどちらが変更されたかを切り分ける機能はなく、改ざんされた箇所を特定することもできない。 検証の結果は改ざんの有無についての判断であり、どの部分が変わったかまでは示さない点を押さえておく必要がある。
電子証明書と公開鍵の信頼性
電子署名の検証が意味を持つのは、受信者が手にした公開鍵が本当に送信者のものだと確認できる場合に限られる。公開鍵と所有者の情報を結び付け、認証局がその内容を署名したものが電子証明書であり、利用者はこれを確認することで公開鍵の持ち主を信頼できる。署名の検証は内容の完全性を示し、証明書の検証は鍵の持ち主を示す。両方が揃って初めて発行元の確認が成立するという関係を理解することが、この単元の出発点になる。
この節の続き
- 失効の確認とOCSP
- 実務での場面
- 試験で問われやすい区別
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