監査証拠の入手と評価

監査証拠の入手と評価とは、監査人が監査目的に照らして判断の根拠となる証拠を集め、その十分性と適切性を見極めるプロセスである。システム監査では、監査項目ごとに監査手続を選んで実施し、得られた証拠を評価して監査意見の根拠とする。証拠の質と量が不足すると監査結論の信頼性が損なわれるため、手続の選び方と証拠の評価の仕方が試験でも重点的に問われる。本単元では、監査手続の意味、証拠の評価の基準、手続の具体例、新しい開発手法への適用の考え方を整理する。

監査手続の意味と役割

監査手続とは、監査項目について十分かつ適切な監査証拠を入手するために行う具体的な調査や検証の方法である。資料の閲覧、担当者への質問、記録との照合、実地確認などが代表的な例である。手続は監査人が事実を確かめるための行為であり、その結果が監査上の判断を裏付ける。 監査計画の立案や進捗管理は監査業務を運営する活動であり、監査手続そのものではない。また、監査報告書に結論や指摘事項を記述する行為は、証拠に基づく結果を報告する段階の作業である。

監査チームの編成も、監査手続とは別の準備である。監査テーマに応じてチームを編成するのは、監査に必要な知識や技能を確保する体制づくりであり、証拠を入手するための調査そのものではない。

証拠の十分性と適切性の判断

証拠は、監査目的に照らして量的に十分であり、かつ信頼できるという意味で適切でなければならない。証拠の評価では、監査目的との関連性と証明力を確かめる。一つの監査目的を確かめるためには、通常は複数の監査手続を組み合わせ、資料の閲覧だけでなく担当者への質問や記録との照合を行う。こうすることで、証拠の関連性と証明力を高めることができる。

手続の選び方と網羅性・正確性の確認

監査手続は、確かめたい論点に合わせて選ぶ。例えば、販売管理システムで受注伝票の入力が漏れなく、かつ重複せずに行われているかを確かめるには、受注伝票とシステムが出力したプルーフリストを照合し、照合の記録を確かめる手続が適している。伝票と入力結果を突き合わせることで、対象に含まれなかった伝票と二重に処理された伝票の両方を発見できる。