投資判断と効果の評価指標

投資判断と効果の評価指標は、情報化投資などの投資案について採否や優先順位を金額や比率で定量的に比べるための考え方である。代表的な指標として、投資回収期間（PBP）、正味現在価値（NPV）、内部収益率（IRR）、投資利益率（ROI）があり、それぞれ表す単位や見るべき視点が異なる。将来の収入が確定しない場合には、確率を用いた期待金額価値や、確率を用いないマクシミン原理によって案を選ぶ方法も用いられる。

評価指標の原理と仕組み

投資回収期間法（PBP法）は、初期投資額を毎期のキャッシュインで回収するまでの期間の長さによって投資を評価する手法である。通常は割引計算を行わないため、回収期間を過ぎた後に生じるキャッシュフローは評価対象に含めない。 回収期間が短いほど資金の回収が早く、資金繰りの観点から分かりやすい指標といえる。

NPVは、将来のキャッシュフローを割引率で割り引いて現在価値に換算し、その合計から初期投資額を差し引いた金額である。単位は金額で表され、値がプラスであれば投資によって資金以上の価値が生まれることを示す。 割引率は、投資に伴う資本のコストやリスクを反映して設定される。

IRRは、NPVがゼロになるときの割引率であり、単位は通常パーセントで表される。金額の大きさを比べるNPVとは異なり、投資の収益性を率で示す指標である。

ROIは、投資によって得られた利益を投資額で割り、通常は百分率で表す指標である。売上の増加やコストの削減によって生じた効果を利益として反映する点が特徴である。 利益と投資額の比率で投資効果を示すため、投資規模が異なる案どうしを比べやすい。

判断の基準や数値

複数の投資案をNPVで比べる場合は、投資しない場合の正味現在価値であるゼロを基準とし、ゼロを下回る案は不利と判断する。割引率を用いた比較では、回収額が早い時期に多く入る案ほど割引後の金額が大きくなるため、各年の回収額の配分にも注意が必要である。

期待金額価値は、起こりうる状況ごとの収入に発生確率を掛けて合計した期待収入から、投資額を差し引いて求める。例えば需要が拡大する確率を70％、縮小する確率を30％としたとき、既存システムを改修する案の期待収入は、拡大時の120億円と縮小時の40億円を確率で加重して96億円となる。 この96億円から投資額50億円を差し引くと、期待金額価値は46億円となる。

一方、発生確率が与えられない場合は、マクシミン原理によって各案の最悪の結果を比べ、その最小値が最も大きい案を選ぶ。株式の予想値上がり幅を経済成長の三つの区分で比べる問題では、最小値が10円と最も大きい株式が、他の株式の最小値を上回る案として選ばれる。