災害時の看護活動と多職種連携

災害時の看護活動と多職種連携とは、災害の発生直後から回復期までの各時期に、看護師が生命の安全を守る初期対応を行うとともに、医師や臨床工学技士、社会福祉士などの他職種と情報を共有して、限られた人員と資器材で最善の支援を実現する活動である。看護師は自らの業務範囲を理解したうえで、他職種の専門性を生かす調整役としても働くことが求められる。

発災直後の初期対応と安全の確保

災害直後の看護師の行動は、まず自身と患者、職員の安全を確かめることから始まる。停電によって自家発電装置が作動している場合には、移動時の転倒や避難経路の危険が生じやすいため、避難経路の安全を確認して指示を出すことが直接的な対応となる。 同時に、入院患者の状態を把握し、どの患者に優先して対応すべきかを判断する必要がある。 生命維持に関わる医療機器が使用中であれば、その作動状況の確認も欠かせない。

優先順位の判断の基準

複数の傷病者が同時に搬送される場面では、呼吸と循環の状態を評価し、悪化の兆候がある者から対応することが原則である。循環不全が疑われる傷病者では、体液の補充や薬剤投与に備えて静脈路を確保する準備を、一見して軽症に見える傷病者への対応より優先する。 呼吸数や脈拍、血圧に異常があり、呼吸状態の悪化が心配される者に対しては、まず酸素化の状態を把握するための経皮的動脈血酸素飽和度の測定を行うことが初期対応として優先される。

受傷の状況から気道閉塞のおそれがある傷病者では、気道熱傷が気道閉塞や呼吸不全に進行しうるため、直ちに気道を確保する必要がある。災害時に最も優先して治療すべき病態の一つである。

職種ごとの業務範囲と連携

看護師が連携先を選ぶ際には、その職種の専門業務を正しく理解することが前提となる。医療機器の動作確認は臨床工学技士の専門業務であり、救急現場で機器を速やかに使用できる状態に整えるために依頼することは適切である。 一方、採血や輸液は医行為であり、医師の指示や職種の業務範囲に従って行う必要がある。理学療法士に採血を依頼したり、看護師の自己判断で輸液を始めさせたりすることは、業務範囲を逸脱するため適切ではない。