認知症の行動・心理症状への対応
認知症の行動・心理症状(BPSD)とは、認知症に伴って生じる徘徊、興奮、暴言、帰宅願望、介助への拒否などの症状をいう。これらは記憶や見当識の障害、不安、身体の不調などを背景として現れるため、症状そのものを抑え込むのではなく、行動の理由を理解して関わることが看護の基本となる。対応の原則は、本人の気持ちを否定せずに受け止め、安心できる環境を整えることである。
行動の背景にある不安と混乱
認知症の人は、環境の変化で自分の居場所や状況がわからなくなると、強い不安を感じる。その結果として帰宅を求めたり、落ち着かずに歩き回ったりする行動が生じる。本人にとっては行動に理由があるため、その言動を否定すると混乱や反発がさらに強まる。施設に入所した日の夕方に自宅へ帰ろうとする人に対しても、否定的な言い方は不安や興奮を招くおそれがある。
入浴を拒否する場合も、背景には本人なりの理由がある。以前に冷たい水を浴びた体験から「お風呂は寒い」と感じている人には、寒さへの不安が拒否の根本にある。 拒否の理由が解消されないまま入浴を勧めても、受け入れられることは少ない。
判断の基準: 否定せず、受け止めて関わる
帰宅したいという訴えには、否定や制止をせず、本人の気持ちを受け止めて一緒に出かける形で周囲を歩くなどの関わりが基本となる。こうした関わりは、不安や落ち着かなさを和らげやすい。 一方、トイレへの誘導などで話題をそらすだけでは、訴えは受け止められておらず、同じ行動が繰り返されやすい。 車椅子への誘導のように移動を制限する対応は、本人の意思を無視する行為になる。
入浴を拒否した場合には、無理に勧めず時間をおいてから再度声をかけることが適切である。本人の意思を尊重することで、次の機会に受け入れられやすくなる。 看護師が再度入浴を勧める場面でも、本人の気分や状況の変化を尊重し、押しつけにならないよう配慮する。
寒さが拒否の原因となっている場合は、入浴の必要性を繰り返し説得するより、本人と一緒に浴室や脱衣室の室温や湯の温度を確認する方が不安の軽減につながる。 入浴をしなくてよいと伝えることは、清潔を保つ機会を失い、皮膚トラブルなどのリスクを高めるため適切ではない。
この節の続き
- 身体拘束・行動制限の判断
- 実際の場面(臨床・実務)
- 試験で問われやすい区別
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