国民生活基礎調査と有訴者

国民生活基礎調査は、世帯の構成や所得、健康状態、生活の状況などを把握するため厚生労働省が実施する調査である。その中でも有訴者とは、病気やけがなどで自覚症状のある者を指し、国民の健康問題の実態を示す重要な指標とされる。看護の対象である患者の背景を理解するうえで、世帯の構造と有訴者の動向を押さえることが欠かせない。

有訴者と有訴者率の考え方

有訴者は、本人が自覚している症状によって把握される。医師の診断を受けた疾患とは基準が異なるため、有訴者の統計は受療の状況とは分けて理解する必要がある。

有訴者率は人口千人当たりの有訴者数で示され、統計表では人口千対の単位で表記される。 平成25年（2013年）の全国の有訴者率は人口千対で312.4であり、単位を確認しなければ数値の意味を誤る。

有訴者率は割合を人口千対で表す指標であり、一般的なパーセント表示の割合とは単位が異なる。数値を比較するときは、同じ単位どうしで判断することが求められる。

有訴者の自覚症状の傾向

男性の有訴者では腰痛が最も多く、平成28年（2016年）の調査でも同様の結果が示された。 令和4年（2022年）の調査においても、男性の有訴者の症状の最多は腰痛とされている。

女性の有訴者では肩こりが自覚症状の最多であり、令和元年（2019年）の調査で確認されている。 肩こりは長時間の同一姿勢や筋緊張が背景になりやすく、看護の場面では姿勢や生活習慣の指導につながる症状である。

65歳以上の高齢者では、男女ともに自覚症状の最多が腰痛とされる。 高齢者の運動器の不調は日常生活への影響が大きいため、腰痛の訴えを軽視せず評価する姿勢が求められる。

頭痛、体がだるい、目のかすみなどは有訴者の症状として多く挙げられるが、男性や女性の最多の症状とは区別して理解する。 順位を問う問題では、性別と年齢階級ごとに最多の症状を確認することが基本となる。