精神保健福祉法の入院形態

精神保健福祉法（精神保健及び精神障害者福祉に関する法律）では、精神障害のある人を入院させる形態が、本人の同意の有無や必要な手続きによって定められている。入院形態は、本人の権利を守る仕組みと、必要な医療を確保する仕組みの両方を備えている。看護師は各形態の要件を正しく区別し、患者の状態と照らし合わせて理解する必要がある。

入院形態の全体像

入院形態は、大きく本人の同意に基づくものと、同意が得られない場合に限って行われるものに分けて整理すると理解しやすい。任意入院は本人の同意に基づく入院形態であり、入院後も処遇改善の請求を行うことができる。 本人が入院に同意している場合は、この形態が基本となる。

一方、措置入院、医療保護入院、応急入院、緊急措置入院は、本人の同意に依存しない形で行われる入院形態である。それぞれ、誰の判断や同意によって入院が成立するのか、どの程度の緊急性が求められるのかが異なる。

同意と診察の要件による区別

医療保護入院は、本人の同意が得られない場合に、家族等の同意を得て入院させることができる形態である。精神保健指定医の診察によって入院が必要と判断されることが前提となる。 診察は指定医1名により行われる点が、措置入院と異なる。

措置入院は、精神保健指定医2名以上の診察結果が一致し、精神障害のために医療及び保護のための入院が必要で、自身を傷つけたり他人に害を及ぼしたりするおそれがある場合に適用される。 指定医2名以上の診察結果の一致が要件である点は、他の形態との大きな違いとなる。

緊急措置入院は、急速を要して通常の手続きを取れない場合に、指定医1名の診察に基づいて行われる形態である。指定医2名の一致を要する措置入院と混同しないよう注意が必要である。