医師の職業倫理と守秘義務

医師の職業倫理とは、医師が患者と社会の利益を最優先にして医療を行うために守るべき行動の規範である。その中核の一つが守秘義務であり、業務上知り得た患者の情報を本人の同意なく第三者に漏らさないことは、医療に対する社会の信頼を支える基盤となる。本単元では、倫理の枠組み、守秘義務と個人情報の範囲、第三者提供の判断基準、家族や本人への説明、試験で区別が問われやすい行為の順に整理する。

倫理の枠組みと医師のプロフェッショナリズム

医師の倫理は、ヒポクラテスの誓いを現代に合わせて示したジュネーブ宣言に代表される。この宣言は医師自身が守るべき倫理を述べたものであり、患者の権利を扱うリスボン宣言や、ヒトを対象とする研究の倫理を扱うヘルシンキ宣言とは対象が異なる。

医療倫理の基本は4原則として整理され、正義、善行、無危害、自律尊重の4つからなる。診療における意思決定の進め方である共同意思決定は、原則ではなく臨床上の手続きであるため4原則には含まれない。

プロフェッショナリズムの根本は、自己の利益よりも患者と社会の利益を優先する姿勢にある。科学的根拠を追究すること、社会のニーズに応えること、患者の感情に共感すること、限られた医療資源に配慮することは、いずれもこの姿勢から導かれる。自己の利益を追求することは、その姿勢に反する行為として区別される。

守秘義務と個人情報の範囲

守秘義務とは、医師が業務上知り得た患者の秘密を、正当な理由なく漏らしてはならないという義務である。この義務に違反すると、職業倫理上の問題にとどまらず、刑法の秘密漏示罪の対象ともなる。医師法や医療法は医師の資格や医療機関の管理を定める法律であり、守秘義務そのものを定める法律ではない。

個人情報のうち、不当な差別や偏見その他の不利益が生じないよう特に取扱いに配慮を要するものは要配慮個人情報と呼ばれ、病歴はその典型である。学歴、国籍、職業的地位も個人情報ではあるが、要配慮個人情報には該当しない。

個人の識別性という観点では、氏名などと照合して特定の一人を絞り込める情報の識別性が高い。生年月日や出生地はこれに当たる一方、ABO血液型のように多くの人と共有される属性や、単独の既往歴は、個人を一意に特定する力が限られる。

第三者提供と法令上の例外

個人情報を医療機関から第三者へ提供する場合、原則として本人の同意が必要である。ただし、審査支払機関からの診療報酬の審査に関する照会への回答、生活保護の実施機関による法令上の調査、医療事故の調査・支援センターへの報告は、法令に基づく場合に当たるため本人の同意は不要とされる。

同意の要否を分ける軸は、提供が法令に基づくか、または治療という医療提供の目的に含まれるかである。治療を目的とした医療機関と薬局の間の疑義照会は、本人の黙示の同意の範囲にあるため同意は不要である。これに対し、患者の職場からの照会への回答は、法令にも医療提供の目的にも当たらないため、本人の同意が必要である。