多職種連携とチーム医療

チーム医療は、医師、看護師、薬剤師、各種の医療専門職、事務職員などが、それぞれの専門性を生かして目的と情報を共有し、協働して患者に適した医療を提供する仕組みである。その目的は患者に適した医療を提供することにあり、医療機関の経営業績の向上そのものではない。本単元では、チーム医療の基本原則、退院支援における職種の役割、職種ごとの専門性、服薬管理と情報共有、地域連携の順に整理する。

チーム医療の基本原則

チーム医療には、事務職員も参加できる。各職種が役割を分担し、連携と補完を行うことで、患者の医療を支える。 チーム医療は、医師の指示を一律に最優先することではない。各職種が専門性を発揮し、目的や情報を共有して協働することが基本である。 チーム全員の意見が一致することは必須条件ではない。目的や情報の共有と意見の調整が重要であり、必ずしも全員が同じ結論に達する必要はない。 チーム医療を妨げる要因として、職種独自の略語の使用が挙げられる。他職種が内容を理解しにくくなり、情報の誤解や伝達不足を招くため、共通の言葉で情報を共有することが連携の基本である。 一方、他職種の役割や機能を理解することは、相互の連携と役割分担を円滑にする。

退院支援における職種の役割

退院支援では、患者の病状と生活背景に応じて、関わる職種の組合せが変わる。 ソーシャルワーカーは、社会的背景の把握、家族や地域との調整、制度利用の支援を担う。子が県外に在住し一人暮らしの患者では、退院後の生活基盤の調整に関わりが高い。 臨床検査技師は検体検査や画像の提供を担うが、退院後の生活支援や在宅療養の調整には直接関わらない。療養支援への関与は比較的低い職種である。 在宅医は在宅酸素療法の管理や訪問診療を担い、訪問看護師は呼吸状態の観察や酸素療法の指導を担う。 ケアマネジャーは介護保険サービスの利用計画を作成・調整する。家族の支援が得にくい患者では、退院後の在宅サービス調整に欠かせない。 薬剤師は処方薬の内服状況を確認し、服薬管理に関わる。 言語聴覚士は嚥下機能の評価と訓練を行い、理学療法士は関節拘縮に対する運動療法や移動能力の訓練を担う。 臨床工学技士は医療機器の操作と保守を担い、服薬や嚥下、関節拘縮との関わりが少ないため、退院支援の協働職種には当たらない。 患者の制度相談の同席者として最も適切なのは医療ソーシャルワーカーである。傷病手当金などの社会保障制度や、就労と職場との調整について情報提供と相談支援を行う。 他県での療養を希望する患者では、医療ソーシャルワーカーが退院支援、療養先の選定、施設間の連携を調整する。