妊娠中の薬剤・放射線の影響

妊娠中の薬剤と放射線の影響は、胎児の発達段階と薬剤の種類によって異なり、催奇形性と胎児の機能や発育への影響を分けて考えることが基本である。胎児の器官形成期は奇形のリスクが最も高い時期であり、治療が必要な場合は有益性とリスクを比較して影響の少ない薬剤を選択するとともに、自己判断で服薬を中止しないことが原則となる。

影響が現れる時期の原理

放射線や薬剤の影響は受精後の時期によって現れ方が異なる。受精0〜8日の着床前は、細胞の死や修復によって回復することが多く、奇形は起こりにくい。 器官形成期（受精2〜8週）は各器官が形成される時期であるため、被曝や薬剤の影響が奇形として現れやすい。 奇形は器官形成期の被ばくによる確定的影響であり、閾値が存在する。

妊娠4週未満では、薬剤の影響が全か無かの形で現れやすく、催奇形性は起こりにくいとされる。 一方、妊娠8〜15週ころの被ばくでは精神発達遅滞の発症リスクが高まり、この時期は中枢神経の発達への影響が問題となる。

判断の基準と数値

胎児奇形の可能性が高まる被曝線量の目安は100mGy以上であり、このような被曝を生じうる時期は器官形成期である。 通常の被ばく線量であれば、それのみで人工妊娠中絶の適応とはならない。 放射線業務従事者には法令により実効線量の限度が定められ、妊娠中の女性には内部被ばくについての追加の限度もある。

薬剤では、インドメタシンなどのNSAIDsは妊娠後期に投与すると胎児の動脈管を収縮させるおそれがあり、羊水過少も起こすため原則として避ける。 妊娠後期であっても投与は原則として避けるべきであり、NSAIDsは後期なら投与できるという扱いにはならない。 多剤併用はできる限り避けるのが原則であり、薬剤相互作用や胎児への影響が増すおそれがある。