喫煙の健康影響と禁煙支援

喫煙はニコチンによる依存を生み、タールなどに含まれる発がん物質によって肺がんをはじめとする多くの疾患の危険因子となる。禁煙支援は、ニコチン依存が背景にあることを前提に、本人の動機を高めながら、必要に応じて薬物療法や行動療法を組み合わせて進める。喫煙による健康影響と受動喫煙の防止は、我が国の法制度とも結びついて扱われる。

喫煙による健康影響の仕組み

喫煙は、慢性閉塞性肺疾患の主要な原因であり、気道と肺胞に慢性的な炎症を起こす。また、血管内皮の障害や血小板凝集の亢進を通じて冠動脈疾患を起こし、歯周組織の血流を低下させて歯周病の治癒を遅らせる。腹部大動脈瘤の進展や破裂のリスクも高める。

喫煙の依存性の主因はタールではなく、タール煙に含まれるニコチンである。一方、発がんの主因はタール中のベンゾ[a]ピレンなどの発がん物質であり、ニコチンは発がんの主因ではない。

1型糖尿病は、膵β細胞が自己免疫によって破壊されて発症するもので、喫煙との関連は乏しい。2型糖尿病とは発症機序が異なる点を区別しておく必要がある。

受動喫煙と法制度

受動喫煙は、非喫煙者の肺がん発症リスクを高めることが疫学的に示されている。夫の喫煙による受動喫煙も例外ではない。

受動喫煙の防止を定める法律は健康増進法であり、多数の人が利用する施設の屋内は原則禁煙とされる。

空間分煙は一定の基準を満たす場合に限って認められるものであり、分煙では煙が非喫煙者の場所へ流れ込むため、受動喫煙を完全に防ぐことはできない。

たばこパッケージには、健康被害を示す警告表示が義務づけられている。この表示は、喫煙の害の周知と禁煙の動機づけを目的とする。一方、たばこ広告は全面的に禁止されているわけではない。

妊娠中の喫煙をなくすことも政策目標であり、健康日本21（第二次）では妊婦の喫煙率の目標値を0%としている。

喫煙指数と費用対効果

喫煙指数は、1日の喫煙本数に喫煙年数を掛けて求める。喫煙年数は喫煙を始めてからの期間であり、禁煙していた期間は差し引いて計算する。例えば、21歳から喫煙を始め、45歳から49歳まで禁煙していた57歳の男性で1日20本であれば、喫煙年数は32年となり、指数は640となる。