肺癌の治療と合併症

肺癌の治療は組織型と病期によって選択が大きく異なり、外科療法、放射線療法、薬物療法を単独または組み合わせて行う。治療に伴う有害事象や、腫瘍の進展による症候を、治療の種類と時期に結びつけて理解することが求められる。

組織型ごとの治療上の特徴

小細胞肺癌は化学療法や放射線療法に感受性が高く、初期治療で腫瘍が縮小しやすい。 その一方で再発も早いため、治療後の経過観察が重要となる。

腺癌はEGFR遺伝子変異やALK融合遺伝子などの治療標的となる異常を多く有し、分子標的治療の対象となる頻度が高い。 扁平上皮癌は喫煙との関連が強く、中枢型に発生しやすい。

小細胞肺癌は分子標的薬の対象とならず、EGFRやALKの遺伝子検索は非小細胞肺癌で行われる。 PD-L1蛋白質の発現検索は、非小細胞肺癌で免疫チェックポイント阻害薬の適応を判断するために用いられる。

病期に応じた治療の選択

臨床病期IA期の左下葉の肺腺癌では、本人が放射線治療を希望した場合に放射線治療を選択することがある。 心機能が低下して手術が困難と判断された左肺上葉の肺腺癌では、根治を目的として放射線治療を行う。

臨床病期ⅢA期の肺扁平上皮癌に対しては、化学放射線療法を行うことで放射線療法単独より生命予後が改善することが示されている。 薬物療法を併用する最大の意義は生命予後の改善であり、放射線による副作用を減らすことを目的とするものではない。

進展型小細胞肺癌は早期から全身へ転移しており、外科的な腫瘍減量の適応とならない。 標準治療はプラチナ製剤とエトポシドを基本とする全身化学療法であり、免疫チェックポイント阻害薬を併用することもある。 肝転移への局所照射は全身病変を制御できないため、全身化学療法の代わりにはならない。

限局型小細胞肺癌で化学放射線療法を同時併用した後、治療後の画像変化が軽微で症状も変わらない場合は、追加治療を行わず短期間で再評価する。 治療直後の軽微な変化に対して、症状がないまま追加照射やステロイドパルスを行う根拠は乏しい。