情報セキュリティの基本

要点と定義

情報セキュリティでは、情報を許可されていない人に知られない「機密性」、情報が正確で一貫している「完全性」、必要なときに利用できる「可用性」を守ります。情報資産について、どの性質が損なわれたかを事象から判断します。 ISMSのリスク特定では、適用範囲内の情報について三つの性質が失われるリスクを考えます。完全性は三要素の一つです。

脅威は情報資産に損害を与え得る要因や行為、脆弱性は脅威に悪用される弱点です。脅威が脆弱性を突いて損害を受ける可能性がリスクです。不適切なパスワード管理は脆弱性に当たり、ウイルスや盗聴は脅威の例です。

マルウェアは悪意あるソフトウェアの総称です。ランサムウェアはファイルや端末を使えなくするなどして、復旧と引換えに金銭を要求することがあります。キーロガーやワームもマルウェアの例です。

フィッシングは、偽のメールやサイトなどで利用者をだまし、認証情報や決済情報を入力させて盗む手法です。ソーシャルエンジニアリングは、人の心理や信頼を利用して情報を得る手法で、社員を装う電話などが例です。

ディジタル署名は、送信者の確認や、署名後に内容が改ざんされていないことの確認に役立ちます。署名だけではメール本文を隠せません。完全性の維持には署名が使えますが、機密性のためには暗号化が必要です。

適用条件と例

事象を見たら、「漏えい・盗み見なら機密性」「誤り・改ざんなら完全性」「利用停止なら可用性」と整理します。例えば、予約情報の一部が誤って書き換えられた場合は完全性、攻撃で予約システムを使えない場合は可用性の問題です。ファイル削除で内容が不完全になり、復旧中に業務が止まるなら、完全性と可用性の両方が損なわれます。漏えいの事実が示されていなければ、機密性まで損なわれたとは判断しません。

脅威と脆弱性を分けるには、「害を与える行為・要因」か「つけ込まれる弱点」かを見ます。例えば、攻撃者が弱いパスワードを試す行為は脅威、推測されやすいパスワードを使う運用は脆弱性です。両者が結びついて損害を受ける可能性がリスクです。

対策の目的も三要素に結び付けます。データへのディジタル署名は改ざんの検知に役立ち、完全性を支えます。暗号化は内容を読まれにくくし、機密性を支えます。システムの二重化などは、障害時も使える状態を保つ可用性の対策です。署名と暗号化は役割が異なります。