家庭の排出量とエネルギー統計

要点と定義

家庭部門のエネルギー起源CO₂排出量は、エネルギー源ごとに分けて見ると、どの用途・燃料が排出に関わるかを比較できます。令和四年度の調査に基づく設問では、世帯当たり年間排出量の大きい順は電気、都市ガス、灯油、LPガスです。選択肢の並びを読むときは、排出量の大小と燃料名を対応づけます。

一次エネルギー供給量に占める割合は、対象とする供給量の合計を一次エネルギー供給量で割って求めます。令和六年の設問が扱う合計は、水力を除く再生可能エネルギー、水力発電のうち揚水を除く分、未活用エネルギーです。設問の統計では、この比率は約十四パーセントでした。

再生可能エネルギーには、太陽光、風力、中小水力、地熱、バイオマスなどがあります。中小水力は河川だけでなく、農業用水や上下水道の流れを利用する形もあります。そのため、利用できる水流や設備条件を確認せずに、開発できる地点が少ないと決めつけるのは適切ではありません。

適用条件と例

割合を計算するときは、分子に指定された項目だけを入れ、分母には設問で指定された一次エネルギー供給量を使います。例えば、ある統計の一次エネルギー供給量が八百単位で、指定三項目の合計が百十二単位なら、百十二÷八百×百＝十四パーセントです。発電量を分母にすると別の比率になるため、単位と対象範囲をそろえます。

電源の導入状況や課題を比べる際は、資源の賦存場所、規模、周辺地域との関係も見ます。地熱は安定した電源として期待される一方、温泉地域と資源のある地域が重なることがあり、地域関係者との共生が課題になります。風力は規模を生かした導入が可能で、洋上風力は導入量を増やすうえで重要とされています。令和六年時点の設問では、太陽光は固定価格買取制度の開始後に導入が拡大し、技術開発や量産で費用が下がる一方、さらなる低減も課題とされていました。