財務諸表と企業価値

要点と定義

財務諸表は、企業の状態を異なる角度と期間で表します。貸借対照表（B/S）はある時点の資産・負債・純資産を示す「点」の情報です。損益計算書（P/L）は一定期間の収益・費用・利益を、キャッシュフロー計算書（C/F）は一定期間の現金及び現金同等物の増減を示します。したがって、期末時点の財政状態を問われたら貸借対照表、期間の利益なら損益計算書、現金の流れならキャッシュフロー計算書を見ます。

売上高営業利益率は営業利益÷売上高、総資産経常利益率は経常利益÷総資産です。例として、売上高120、営業利益7なら営業利益率は約5.83％です。流動資産50と固定資産100の合計を総資産とみなすと、経常利益9の総資産経常利益率は6％です。分母にする売上高や総資産を取り違えないことが大切です。

フリーキャッシュフロー（FCF）は、ここで扱う計算では営業活動によるキャッシュフローと投資活動によるキャッシュフローの合計です。営業CFが15、投資CFがマイナス5ならFCFは10です。営業CFが正で投資CFと財務CFが負なら、本業で得た資金を投資に回し、借入金の返済や株主への還元も行っている流れと読めます。借入れは財務活動に関係するため、借入れの増減だけでFCFが増減するとは限りません。

適用条件と例

販管費を削減し、売上高や総資産が変わらないとします。費用が減れば営業利益が増え、経常利益も増える方向に働くので、売上高営業利益率と総資産経常利益率は上がります。営業活動によるキャッシュフローも増える方向となり、投資CFが一定ならFCFも増えます。これは、売上・総資産・投資活動などの前提を保った比較です。

将来のFCFを企業価値に結び付けるときは、各年度のFCFを評価時点まで割り引き、その現在価値を合計します。1年後の金額を割引率10％で割り引く例なら、11÷1.1＝10です。割引前の11と現在価値の10は時点が異なります。割引率が高くなるほど、同じ将来キャッシュフローの現在価値は小さくなります。

複数年の増加率は、年ごとに適用します。例として、2021年度のFCFが13.12、2021年まで年率3％で増加し、2020年から2018年は年率5％で増加したとします。2020年度は13.12÷1.03≒12.74、2018年度は12.74÷1.05²≒11.55です。2017年度は2018年度から5％さかのぼって約11.00となり、その額を2016年度末時点に割引率10％で割り引くと約10.00です。増加率でさかのぼる計算と、割引率で現在価値にする計算は別の操作です。

予算と実績の比較では、まず同じ年度の合計を比べます。実績合計が予算合計を上回る年度が続くなら、費目別の見積りや前提を見直す手掛かりになります。費目構成を比較するときは、各費目をそれぞれの年度の合計で割って割合にします。合計額が違う場合、金額だけの比較では構成比の変化を判断できません。また、過去の実績を使う予算では、指定された増分をどの年度の実績に加えるのかを確認します。