情報セキュリティの基本

要点と定義

情報セキュリティは、情報や情報システムを脅威から守り、信頼性を高めるための考え方です。基本となる三つの性質は、認可された人だけが情報を扱える「機密性」、情報が正確で不正に変更されていない「完全性」、必要なときにシステムや情報を利用できる「可用性」です。例えば、顧客データの暗号化は機密性、入力値の検査は完全性、停止時間を決めたサービス水準を保つ管理は可用性に関係します。対策は、どの性質を守るものかを目的に照らして判断します。

「真正性」は、利用者やシステムなどのエンティティが、主張するとおりのものである性質です。ログイン中の相手が申告された本人かを確認する場面が例です。一方、「信頼性」は、意図した動作と結果が一貫している性質です。真正性は「誰であるか」、信頼性は「期待する動作を安定して行うか」という観点で区別できます。

脅威は情報資産に損害を与える要因や行為で、脆弱性は脅威が悪用できるシステム上の欠陥、手順の不備、教育不足などです。脆弱性があると必ず事故が起きるわけではありませんが、脅威に利用される可能性が高まります。マルウェアのうちワームは、自ら複製してネットワークや媒体を通じ感染を広げるものです。ファイル暗号化や待機動作は他のマルウェアにもあり得るため、それだけではワームの特徴とは判断できません。

DNSキャッシュポイズニングは、DNSキャッシュに偽の名前解決情報を登録させ、利用者を意図しない接続先へ誘導する攻撃です。どの利用者が影響を受けるかは、その偽情報を保持したDNSキャッシュサーバを使って名前解決するかで決まります。

バックドアは、通常の認証などを経ずにシステムへ入るための隠れた経路です。正規のログイン画面を使わずアクセスできる経路が残っていれば、認証の仕組み自体があっても侵入を防げないことがあります。

デジタル署名は、署名者が秘密鍵で作成し、受信側が対応する公開鍵で検証する仕組みです。受信した情報が署名後に改ざんされていないか、また署名者の鍵に対応するかを確認する助けになります。情報を秘密にする暗号化とは目的が異なり、署名だけで内容を秘匿することはできません。認証連携では、利用者IDや認証結果などに署名を付け、サービス側が公開鍵で検証できます。利用者IDとパスワードで本人確認する構成で、認証済情報にIDは含めるがパスワードは送信しないとき、空欄の判断には「何を本人確認に使うか」「何を連携先へ渡すか」の両方が必要です。また、署名検証には公開鍵、署名作成には秘密鍵を使う区別も必要です。

適用条件と例

例えば、社内ポータルの利用者認証を考えます。利用者はIDとパスワードを認証サーバへ提示し、認証サーバが照合します。クラウド側へ認証結果と利用者IDを渡し、IDプロバイダがそれらに署名する構成なら、クラウド側は事前登録した公開鍵で署名を検証できます。パスワードそのものをクラウドへ送らずに済みます。ただし、署名検証は認証済情報の改ざん検出などを助けるもので、通信経路の暗号化や利用者の本人確認をすべて置き換えるものではありません。