可用性の指標と稼働率の計算

可用性（アベイラビリティ）は、システムやITサービスが必要なときに利用できている割合を表す指標であり、稼働率とも呼ばれる。平均故障間隔（MTBF）と平均修復時間（MTTR）から求められるため、故障の起こりにくさと故障後の回復の速さの両面から評価される。サービスマネジメントでは、この指標の計算に用いる時間の取り方まで含めて理解することが求められる。

稼働率の仕組み

稼働率は、MTBFをMTBFとMTTRの合計で割った値として表される。MTBFが大きいほど故障が起こりにくく、MTTRが小さいほど故障後の復旧が速いため、稼働率は高くなる。MTBFとMTTRを同じ倍率で変化させると、分子と分母が同じ割合で増えるため、稼働率そのものは変化しない。 稼働率は割合を表す式であり、MTBFとMTTRを単純に掛け合わせて求めるものではない。この点は、式の形を覚えていても取り違えやすいため、式の構造ごと理解しておく必要がある。

提供時間と停止時間による可用性の計算

サービスの可用性は、サービス提供時間のうち停止しなかった時間の割合である。計算式は、（サービス提供時間－停止時間）÷サービス提供時間×100（％）となる。月間の暦上の時間をそのまま分母にすると、提供時間外の時間まで含めてしまうため、分母は必ずサービス提供時間の総量とする。

許容される停止時間の上限は、提供時間の総量に、目標可用性に対する不足分を掛けて求める。例えば、30日の月で月曜日が4回ある場合、総時間720時間から計画停止24時間を除いた696時間が対象となり、その1％に当たる6.96時間が上限となる。小数第1位を切り捨てる規定があれば、上限は6時間と確定する。

計画停止と障害停止の扱い

計画停止時間は、顧客と合意したうえで実施する停止であるため、可用性の計算対象から除外する。除外した時間は分母からも分子からも取り除かなければならず、片方だけで差し引くと同じ停止を二重に計上することになる。

4月1日から6月30日までは91日であり、サービス提供時間は2,184時間になる。このうち計画停止84時間を除いた2,100時間を対象とし、障害による停止10時間を差し引くと、可用性は99.52％となる。