電線路・支持物・地中電線等

電線路・支持物・地中電線等に関する規定は、電線、電線を支える支持物、地中に施設される電線路が、感電・火災や電気の供給支障を生じさせないように施設することを求める技術基準の一群である。電気設備に関する技術基準を定める省令（以下「省令」という。）は、架空電線路の支持物の倒壊防止、地中電線路の保護、特別高圧架空電線路の施設場所の制限、配線に用いる電線の種類を定めており、電気さくについては技術基準の解釈が施設の条件を定めている。本節では、これらの規定を区分ごとに整理し、試験で問われやすい区別を明らかにする。

支持物の倒壊防止

省令第32条第1項は、架空電線路又は架空電車線路の支持物の材料及び構造について、「倒壊のおそれがないよう、安全なものでなければならない」と定めている。考慮すべき荷重は、支持物が支持する電線等による引張荷重と、十分間平均で風速四十メートル毎秒の風圧荷重であり、そのほかに設置場所の地理的条件、気象の変化、振動、衝撃その他の外部環境の影響も考慮の対象となる。

同項ただし書は、人家が多く連なっている場所に施設する架空電線路について例外を定めている。この場合は、施設場所を考慮して施設するときに限り、十分間平均で風速四十メートル毎秒の風圧荷重の二分の一の風圧荷重を考慮して施設することができる。すなわち、二分の一という数値は、原則の風圧荷重そのものではなく、人家密集地に限った例外の場合に用いる値である。

省令第32条第2項は、架空電線路の支持物について、構造上安全なものとすること等により連鎖的に倒壊のおそれがないように施設しなければならないと定めている。第1項が個々の支持物の安全性を求めるのに対し、第2項は支持物が連鎖的に倒れることを防ぐ観点から求められる規定であり、両者は同一の内容ではない。

地中電線路の保護

省令第47条第1項は、地中電線路について、「車両その他の重量物による圧力に耐え、かつ、当該地中電線路を埋設している旨の表示等により掘削工事からの影響を受けないように施設しなければならない」と定めている。重量物の圧力への耐性と掘削工事からの影響の防止が、地中電線路の保護として並列に求められている点に注意が必要である。

同条第2項は、地中電線路のうちその内部で作業が可能なものについて、防火措置を講じなければならないと定めている。作業が可能な構造の地中電線路に限って防火措置が求められるのであり、作業ができない構造の地中電線路が第2項の対象になるとは読めない。

特別高圧架空電線路の施設制限

省令第48条第1項は、「使用電圧が十七万ボルト以上の特別高圧架空電線路は、市街地その他人家の密集する地域に施設してはならない」と定めている。原則は施設の禁止であり、ただし書で、当該地域からの火災による当該電線路の損壊によって一般送配電事業又は配電事業に係る電気の供給に著しい支障を及ぼすおそれがないように施設する場合に限り、この限りでないとされている。

同条第2項と第3項は、使用電圧が十七万ボルト以上の特別高圧架空電線と建造物との水平距離、及び建造物、道路、歩道橋その他の工作物の下方に施設される場合の水平離隔距離を、いずれも三メートル以上と定めている。距離の基準となる対象は、建造物（第2項）と工作物（第3項）で区別されており、両者を同じ条文として一括して覚えると誤りやすい。