支持物・支線の強度

支持物・支線の強度は、架空電線路の支持物が倒壊しないように、支持物と支線の材料及び構造を定める制度である。電気設備に関する技術基準を定める省令第32条第1項は、架空電線路の支持物の材料及び構造（支線を施設する場合は、当該支線に係るものを含む。）について、「倒壊のおそれがないよう、安全なものでなければならない」と定めている。この省令の要求を具体的な数値と施設方法で示すのが、電気設備の技術基準の解釈（以下「解釈」という。）第61条である。

省令が定める荷重と考慮事項

省令第32条第1項は、支持物の強度を検討するときに考慮する荷重と外部環境を列挙している。考慮するものは、支持物が支持する電線等による引張荷重、十分間平均で風速四十メートル毎秒の風圧荷重、及び当該設置場所において通常想定される地理的条件、気象の変化、振動、衝撃その他の外部環境の影響である。ただし書は、人家が多く連なっている場所に施設する架空電線路について、その施設場所を考慮して施設する場合に限り、十分間平均で風速四十メートル毎秒の風圧荷重の二分の一の風圧荷重を考慮して施設することができると定める。原則の風圧荷重と、人家が多く連なる場所に限った例外の風圧荷重を区別しなければならない。

同条第2項は、架空電線路の支持物について、構造上安全なものとすること等により連鎖的に倒壊のおそれがないように施設しなければならないと定める。一基の支持物の倒壊が隣接する支持物へ連鎖することを防ぐ点が、省令の求める要件である。

支線の引張強さと安全率

解釈第61条第1項第1号は、支線の引張強さについて、原則として10.7kN以上であることを求める。同号は、第62条及び第70条第3項の規定により施設する支線にあっては、6.46kN以上とすると定める。

同項第2号は、支線の安全率について、原則として2.5以上であることを求める。第62条及び第70条第3項の規定により施設する支線にあっては、安全率は1.5以上とされる。引張強さと安全率は、それぞれ別の数値基準であり、一方を満たすことで他方を満たしたとみなすことはできない。

この例外の適用条件は、第62条及び第70条第3項の本文で定められている。本条では適用条件の内容が示されていないため、どの場合に低い数値が使えるかは、当該条文の本文で確認しなければならない。