移動電線・特殊施設

移動電線・特殊施設は、電線を固定せずに移動して使用する場合や、舞台、遊戯用電車、アーク溶接装置、発熱線のように一般の屋内配線とは異なる条件で電気設備を施設する場合について、その施設方法を定める分野である。電気設備に関する技術基準を定める省令（以下「省令」という。）が保安上の基本的な要件を定め、電気設備の技術基準の解釈（以下「解釈」という。）がその具体的な施設方法を示す。以下では、高圧の移動電線に対する省令の要件と、解釈で定められた特殊施設の要件を区別して整理する。

高圧の移動電線の保護

省令第66条第1項は、「高圧の移動電線又は接触電線（電車線を除く。以下同じ。）に電気を供給する電路には、過電流が生じた場合に、当該高圧の移動電線又は接触電線を保護できるよう、過電流遮断器を施設しなければならない。」と定める。この規定の対象は高圧の移動電線であり、低圧の移動電線には適用されない。

同条第2項は、「前項の電路には、地絡が生じた場合に、感電又は火災のおそれがないよう、地絡遮断器の施設その他の適切な措置を講じなければならない。」と定める。地絡遮断器は「その他の適切な措置」を講じる方法の一つとして示されているのであり、地絡遮断器の施設だけが唯一の方法として求められているわけではない。

過電流遮断器を施設する対象は移動電線そのものではなく、移動電線に電気を供給する電路である。この点は、過電流遮断器の施設を電線の性能の要件と混同しないように区別しなければならない。

アーク溶接装置の移動電線

解釈第190条は、可搬型の溶接電極を使用するアーク溶接装置について定める。第1号は「溶接変圧器は、絶縁変圧器であること。」とし、第2号は溶接変圧器の1次側電路の対地電圧を300V以下とする。溶接変圧器から溶接電極に至る部分の電路には、溶接用ケーブル、同条第2項に規定する溶接用ケーブル、又は「1種キャブタイヤケーブル、ビニルキャブタイヤケーブル及び耐燃性ポリオレフィンキャブタイヤケーブル以外のキャブタイヤケーブル」のいずれかを用いる。

一方、溶接変圧器から被溶接材に至る部分の電路は、同条第四号ロの規定により、溶接用ケーブルなどのほかに「キャブタイヤケーブル」を用いることができる。つまり、電極側では1種キャブタイヤケーブルが認められず、被溶接材側ではキャブタイヤケーブル全般が認められる点で、両者の部位ごとの要件は異なる。

溶接用ケーブルの絶縁体の厚さは、解釈第190条第2項の190-2表により導体の公称断面積ごとに定められている。例えば導体の公称断面積が100を超え125以下の導線用のものでは3.3mm以上であり、ホルダー用のものでは1.2mm以上である。